大阪市都島区で皮膚科を開業する｜診療圏データ分析

大阪市都島区の皮膚科開業環境の特徴

大阪市都島区は生産年齢人口が70,656人・全体の65.5%を占める区で、皮膚科クリニックの主要な患者層は就労世代のにきび・湿疹・じんましんと、65歳以上25,393人の乾皮症・皮膚腫瘍の鑑別の二層に分かれます。

• 人口は2015年の104,727人から2020年に107,904人へ3.0%増加しており、皮膚科のように年齢を問わず受診が発生する科では、この増加分がそのまま母数の増加として効きます
• 2035年の外来需要指数は98.9で、需要の総量はほぼ今の規模のまま推移する見通しです。高齢化率23.5%は大阪市24区の中では低い部類で、当面の受診は就労世代と小児が中心になります
• 皮膚科系標榜（美容皮膚科を含む）のクリニックは届出16件・10万人あたり14.8件（全国平均8.6件の約1.7倍、大阪府平均12.6件の約1.2倍）で、病院は5件です。届出には美容皮膚科が含まれるため、保険診療の受け皿がこの密度どおりにあるとは限りません

開業を検討する際のポイント

1. 増えも減りもしない需要の下では、初診の入り口の数が来院数を決める: 指数98.9は、10年後も市場の総量が今とほぼ変わらないことを意味します。総量が動かない以上、差がつくのは症状が出た当日に受診できるかどうかです。皮膚科は虫刺され・接触皮膚炎・じんましんのように発症から受診までが短い訴えが多く、当日枠をどれだけ確保できるかが、他院との実質的な競争条件になります
2. 病院5件が担う範囲を確かめてから、自院の守備範囲を引く: 皮膚科系標榜の病院が5件ある環境では、皮膚悪性腫瘍の手術や重症薬疹の入院は病院側に渡せます。一方で生検や光線療法のように外来で完結する診療の一部も病院に流れます。ダーモスコピーでどこまで自院で確定させ、切除生検を自院で行うかを開業前に決めておくと、紹介の線引きと必要な設備が同時に定まります
3. 16件という規模なら、密度より掲示内容の確認が効く: 10万人あたり14.8件は大阪府平均12.6件の約1.2倍ですが、区内の皮膚科系標榜クリニックは16件にとどまります。この件数なら候補地の周辺を実地で回り、それぞれが保険と美容のどちらを主にしているか、小児をどこまで受けているかを掲示と診療時間から押さえられます。密度からは読み取れない空きが、対象年齢や疾患の側に残っている場合があります