「幅広い年齢が来る科は人口減に強い」を政府データで検算する — 外来需要が高齢層に集中する科ほど2035年も需要が残る

通説：「幅広い年齢層が来る科は、母集団が大きいから人口減に強い」

開業する診療科を選ぶとき、「特定の年齢に偏らず、子どもから高齢者まで幅広く来院する科のほうが、患者の母集団が大きく、人口が減っても安定する」と語られることがあります。皮膚科や耳鼻咽喉科のような全年齢が対象の科は、その代表格として挙げられがちです。

直感的にはもっともらしく聞こえます。実際にどうかを、政府データだけで計算してみます。

計算方法（意見ではなく計算）

使うデータは2つだけです。

• 将来人口：社人研「日本の地域別将来推計人口（令和5年推計・中位仮定）」。全国の5歳階級別人口を2025年と2035年で用意します（政令指定都市は市の合計と区の二重計上を避けるため区で計上し、2025年で約1億2,326万人）。
• 年齢別の外来受療率：厚労省「令和5年患者調査」の外来受療率（人口10万対、全国値）。診療科ごとに年齢階級別の値があります。

外来需要指数は次のように定義します。ある科について各年齢階級の「人口×受療率」を全国で合計したものを外来需要とし、2025年を100として2035年の値を指数化します。指数は患者の実数ではなく、相対的な増減の目安です。

もう1つ、各科の「年齢プロファイルの尖り」を測るために 高齢集中度 を定義します。これは2025年時点で、その科の外来需要のうち65歳以上が占める割合です。高いほど需要が高齢層に集中し、低いほど全年齢に平坦に分散していることを意味します。

前提として、全国の総人口は2025年の約1億2,326万人から2035年に約1億1,664万人へ、10年で5.4%減る見込みです（社人研 中位推計）。総人口が減るなかで、科ごとに需要がどう振れるかを見ます。

結果：高齢集中度が低い科ほど、10年後の需要は減りやすい

11診療科の2035年外来需要指数（2025=100）は次の通りです。

各科の指数を高齢集中度と並べると、両者に強い正の関係があることが分かります。

高齢集中度が6割を超える内科・泌尿器科・整形外科・眼科は、指数がおおむね100前後（横ばい）です。一方、高齢集中度が3割前後かそれ以下の皮膚科（31.3%）・精神科（27.6%）・耳鼻咽喉科（20.5%）は、指数が92〜95にとどまります。「全年齢型」と見なされがちな皮膚科・耳鼻咽喉科は、通説の期待とは逆に、需要が減りやすい側に位置しています。

なぜそうなるか：平坦なプロファイルは総人口の減りにそのまま連動する

機序はデータの構造から説明できます。総人口が5.4%減る一方で、その内訳は一様ではありません。高齢層は当面増え、現役層と子どもが減ります。

• 需要が高齢層に集中している科（内科・泌尿器科など）は、増える高齢者の受診が、減る若年層の受診を打ち消すため、総人口が減っても需要が横ばいになります。
• 需要が全年齢に平坦に分散している科は、増える部分（高齢層）の比重が小さく、減る部分（現役・子ども）の比重が大きいため、結果として総人口の減り（5.4%減）に近い動きになります。皮膚科は15歳未満16.6%・高齢31.3%・残りが現役層と分散し、耳鼻咽喉科は15歳未満が35.5%と若年寄りです。どちらも「増える高齢層」への依存が小さいぶん、人口減の逆風をそのまま受けます。

つまり「幅広い年齢が来る」ことは、母集団の大きさではなく、人口が増える層にどれだけ乗れるか という観点では不利に働きます。全年齢型であることは、この10年の人口動態では強みではなく、総人口減への感応度の高さとして表れています。

なお、内科がなぜ横ばいで踏みとどまるのかは、「地方は高齢化だから内科は患者が増える」を政府データで検算する でも地域差の観点から扱っています。

言えること・言えないこと

• 言えること：全国の合計では、外来需要が高齢層に集中している科ほど2035年の指数が高く、全年齢に平坦な科ほど低い、という強い関係がデータ上みられます。皮膚科・耳鼻咽喉科は「全年齢型」でありながら、指数は総人口の減りに近い側にあります。
• 言えないこと：
  • 指数は2025年を100とした相対的な増減の目安であり、患者の実数やクリニックの売上を予測するものではありません。
  • 受療率は令和5年患者調査の全国値で固定しており、将来の受療行動の変化（受診率の増減、オンライン診療の普及など）は織り込んでいません。
  • これは社人研の中位推計という1つのシナリオに基づく試算です。
  • 全国の合計値であり、同じ科でも地域によって指数は大きく異なります。開業地の判断は、必ず対象エリアの年齢構成で個別に確認してください。
  • 高齢集中度と指数の関係は強い傾向であって、両者が完全に一致するわけではありません（例えば産婦人科は高齢集中度が低いものの、指数は皮膚科より下です）。